先週は米国株市場の下落に加え、日銀の金融政策を決める9人の政策委員のうちの1人で、利上げに前向きな、いわゆる「タカ派」一人高田委員が、利上げに前向きに発言をしたことをきっかけに円買いが進み、またトランプ米大統領が自動車に高関税を導入する意向を示すなど、日本株全般に売りが広がり、日経平均株価は軟調に推移しました。

 

また、直近の米ハイテク株安の流れを引き継ぎ、国内でも半導体関連株には売りが出やすい状況にあり、今週週初は売られやすい展開になりそうです。

 

さらに、トランプ米大統領が延期していたカナダとメキシコからの輸入品に対する関税を来月に実施するとの考えを示したことが伝わり、日本への関税実施への警戒が高まったことで、円高が進んでおり自動車などの輸出関連銘柄は売られやすくなるでしょう。

 

今週はなんといっても、エヌビディアの決算が注目されます。

今年入ってからは、株価が軟調でディープシーク・ショックを受けて大きく調整もしていますが、新製品の「ブラックウェル」の貢献が始まるなど、大幅な収益の上積みが期待できるため、決算次第では上昇が見込めます。

 

トランプ米大統領のロシアのウクライナ侵略に関する大胆な発言や、各国への関税政策（日本に関しては、自動車だけでなく半導体や医薬品についても追加関税の姿勢をみせている）への影響が相場へのリスクになりえますので、今後注視が必要です。

  

さて、日経平均株価のチャート分析にはります。

【日経平均株価（日足チャート）】

※移動平均線は、25日（紫色）、75日（赤色）、200日（青色）を表示。

※RSIのパラメータ値は14。売られ過ぎ20％、買われ過ぎ80％で表示。

 

日経平均株価のチャートは、25日、75日、200日移動平均線を下回っており、下落を強める可能性があります。

ただし、昨年10月以降のレンジ相場内で推移すれば下値は38000円を割れたところには強いサポートラインがあるため、下値目途となりで切り返すことになります。

 

上値は3本の移動平均線でその上は40000円の節目です。

 

RSIは昨年9月以降50％前後をうろうろしており、引き続き方向感のない相場であることがよくわかります。

 

 

＜上昇要因＞

・エヌビディアが好決算だった場合

・レンジ相場の下限で反転した場合

 

＜下落要因＞

・トランプ大統領の関税政策によるリスク

・3本の移動平均線の下で推移している

・米利下げ観測の期待減