＜先週の動き＞
先週の株式市場は、それまでの上昇基調に伴う過熱感を冷ますように、全体として調整局面となりました。
米国では、トランプ大統領がクック連邦準備理事会（FRB）理事の解任を発表したことで、為替市場では一時的に円高が進み、1ドル＝146円台後半まで円高が進行しました。この動きは投資家心理に悪影響を与え、市場に不安定さをもたらしました。
一方で、注目されていたエヌビディアの決算発表は、市場予想通りの好決算となり、当面の懸念はひとまず後退しました。

しかし週末にかけては、中国のアリババ集団が人工知能（AI）向け半導体を開発したとの報道が伝わり、市場にはエヌビディアの成長鈍化リスクが意識される展開となりました。
これを受けて、エヌビディアをはじめとする関連銘柄が大幅に下落し、その影響は日本株市場にも波及しました。結果として、週明けの日本株相場は軟調なスタートを余儀なくされ、先週全体としては上昇相場の一服感が強まる形となりました。

＜今週の注目材料＞
今週の日本株市場は、先週末の米国株の下落の影響を受けて、週明けから軟調なスタートとなっています。
これまでの過熱感は和らいできているものの、9月はアノマリー的に株価が下落しやすい時期であることから、市場全体としては積極的に買いに動く雰囲気は乏しい状況です。
ただし、仮に大幅な下落局面が訪れた場合には、中期的な上昇を見込む投資家の押し目買い意欲は強く、下値は限定的にとどまると見られます。

一方、米国では重要な経済指標の発表が相次ぎます。
2日には8月のISM製造業景況指数、4日には8月のADP雇用統計とISM非製造業景況指数、そして5日には注目度の高い8月の雇用統計が予定されています。
特に雇用統計については、前回の発表でも市場に波乱をもたらした経緯があり、今回も結果次第では相場の変動要因となり得ます。
市場では今月の利下げをほぼ織り込み済みではあるものの、指標結果が予想を大きく上回る、あるいは下回る場合には、金融政策や市場心理に大きな影響を与える可能性があるため、注意が必要です。

さて、日経平均株価のチャート分析にはります。
【日経平均株価（日足チャート）】
※移動平均線は、25日（紫色）、75日（赤色）、200日（青色）を表示。
※RSIのパラメータ値は14。売られ過ぎ20％、買われ過ぎ80％で表示。

ローソク足が、25日、75日、200日移動平均線の上にあり、非常に強い相場であることがわかります。
直近の調整でRSIは50％程度で、過熱感はなく、逆に50％以下は下落を示唆するため要注意です。
高値は、先々週の高値である44000円弱で、下値は各移動平均線がポイントとなります。

＜上昇要因＞
・堅調な米国株市場
・米国の更なる利下げに対する期待感
・25日、75日、200日移動平均線でパーフェクトオーダーを形成

＜下落要因＞
・トランプ関税の不確実性、トランプ発言
・急激な円高水準になった場合
・米雇用統計の波乱