＜先週の動き＞

先週は、米国とイスラエルによるイランへの攻撃を受け、世界の市場は一時混乱し、日経平均株価も大きく下落しました。

しかし、週後半には下値を固める展開となり、投資家が徐々に冷静さを取り戻した状況でした。

イランによるホルムズ海峡封鎖が実現した場合、市況へのインパクトは非常に大きくなります。原油価格の高騰はインフレを招き、株式市場への影響も避けられません。

 

＜今週の動き＞

今週の株式市場は、大幅安でスタートしている。

先週金曜日に発表された米国の雇用統計では、非農業部門雇用者数が市場予想に反して大きく減少し、失業率も上昇した。これを受けて米国株式市場は下落し、リスク回避姿勢が強まっている。

また、イランを巡る地政学リスクも市場心理を悪化させている。前週末時点では早期終結への期待も残っていたが、足元では楽観的な見方は大きく後退している。

攻撃が長期化する可能性も意識されており、WTI原油先物は先週から急伸している。

原油価格の上昇はインフレ圧力を高める要因となる一方、景気減速懸念も強めることから、スタグフレーションへの警戒感が徐々に高まりつつある。

日経平均株価は、いわゆる「高市トレード」によって短期間で上昇していた反動もあり、下落幅が拡大している。

相場は往々にしてオーバーシュートしやすい点には留意が必要である。

テクニカル面では、昨年4月の「トランプ関税ショック」時にはRSIが20％を下回る水準まで低下した経緯がある。

同様の水準を念頭に置くと、短期的にはなお下値余地が残されている可能性があり、当面はボラティリティの高い展開が想定される。

今週の米国経済指標では、2月中古住宅販売件数、2月CPI（消費者物価指数）、1月貿易収支、1月個人消費支出デフレーター、1月耐久財受注（速報値）などが注目材料となる。

 

 

【日経平均株価（日足チャート）】

※移動平均線は、25日（緑色）、75日（赤色）、200日（紫色）を表示。

※RSIのパラメータ値は14。売られ過ぎ20％、買われ過ぎ80％で表示。

 

日経平均株価は、75日移動平均線を下回る水準となっており、短中期的な上昇トレンドのチャートは崩れた形となっています。

ただし、依然として200日移動平均線の上に位置しており、長期的な上昇トレンド自体は維持されています。

今後の焦点は、どこまで下落するかという点になります。

オシレーター系指標であるRSIを見ると、まだ下落余地が残っている状況であり、さらなる下押しには注意が必要です。

下値の目安としては、まず50,000円の節目が意識されます。

さらに下落する場合には、200日移動平均線付近の46,600円前後が次の下値目処になると考えられます。

 

 

 

 

＜上昇要因＞

・イラン戦争の短期終結

・RSIで売られすぎの水準20％あたりでの反発

 

＜下落要因＞

・イラン戦争の短期化による更なる原油高

・急激な円高