先週の日経平均株価は、米国でのインフレ高止まり懸念によりタカ派発言が相次いだことから、連邦準備理事会（FRB）による利下げ開始時期の後ずれ観測が強まり、米国長期金利が上昇したことで、米国株市場な軟調に推移し、日本株相場も煽りを受けたかっこうとなりました。
更に先週金曜日は、イスラエルがイランに対して報復攻撃に踏み切ったと報じられたこともあり、日経平均株価は一時1300円を超える下落を見せるなどリスク回避の動きが強まりました。
また、ASMLホールディング(オランダ)と台湾TSMCの決算をめぐり、相場を牽引してきた半導体セクターへの懸念が広がり、今までリードしてきた半導体銘柄の下落が、日経平均株価の大幅下落に繋がりました。

先週の大幅下落により75日移動平均線も下回る想定外の展開の中、今週から3月期企業の本決算の発表が本格化します。
良好な決算と、今期業績予想において想定以上のガイダンスが相次げば、短期的な下落に終止符を打つと考えられます。

今週の米国経済指標では、3月新築住宅販売件数（23日）、3月耐久財受注（24日）、1-3月期GDP（25日）、3月個人所得・および支出（26日）などがあり、為替動向にも影響を与えるため、注目したい。

さて、日経平均株価のチャート分析にはります。

【日経平均株価（日足チャート）】

※移動平均線は、25日（紫色）、75日（赤色）、200日（青色）を表示

※RSIのパラメータ値は14

やはり、ダイバージェンス（逆行現象）の発生は大きな下落へのシグナルとして機能してしまいましたが、RSIは売られ過ぎの水準となる30％あたりまで下落しており、他オシレーター系の指標をみても反発の可能性が高くなっています。

昨年10月頭も30％近辺で相場が反転しています。

移動平均線は、75日線を下回ったものの200日線の上にあり、引き続き長期的には上昇トレンドにあることには変わりありません。

ここから下落した場合の目途としては、36000円辺りの節目と、更なる下落があった場合は200日移動平均線が目途となります。

 

＜上昇要因＞

・堅調な米国株相場

・今週から始まる企業決算への期待

・RSIが30％近辺で売られ過ぎの水準にある

・ローソク足が200日移動平均線の上にあり、長期的な上昇トレンドは変わらず

＜下落要因＞

・RSIとのダイバージェンス発生による下落継続

・日銀の円買い介入（口先介入）

・半導体セクターの大幅下落