先週は、注目だった米国の経済指標において、週中は8月ISM製造業景気指数や7月求人件数、8月ADP雇用統計といった経済指標が振るわず、米景気後退不安から米国市場で大幅下落となり、円高に傾いたことも相まって日経平均株価は大幅下落となった。
更に、金曜日に発表された8月の雇用統計では、内容は景気の急激な悪化を示すものではありませんでしたが、先行きへの警戒感は根強く徐々に米国市場では売り注文が広がった。
今後の雇用が減速することへの懸念は根強く、リスクを回避する姿勢が強まったと考えられる。
その流れを受けて日本市場は、下げ相場で始まり、どこまで下落するかが焦点となりそうです。
当面は、景気変動に左右されにくい、円高の恩恵も受けやすい内需・ディフェンシブ株の一角に資金の流れが起きる可能性が高そうです。

今週は、米国においては主だった指標の発表としては、11日の8月CPI（消費者物価指数）、12日の8月PPI（生産者物価指数）がある。
その他は、13日の9月ミシガン大学消費者信頼感指数などが注目です。
また、国内では4〜6月期国内総生産（GDP）改定値の発表があります。

10日に、共和党のトランプ前大統領と民主党のハリス副大統領による初のテレビ討論会があります。
現在はきっ抗している支持率に変化が起きるかに注目ですね。

さて、日経平均株価のチャート分析にはります。

【日経平均株価（日足チャート）】
※移動平均線は、25日（紫色）、75日（赤色）、200日（青色）を表示。
※RSIのパラメータ値は14。売られ過ぎ20％、買われ過ぎ80％で表示。

再び、25日、75日、200日移動平均線を下回ったことで、弱い相場を示すことになっています。
但し、急ピッチで下落している反動もあり、売り一巡後は節目となる35000円近辺で自律反発を見込んだ買いが入る可能性もあります。
万が一RSIが20％近辺まで下がった場合、大きな反発が期待できす。

上値は200日移動平均線になり、下値は34000円、35000円の節目を意識する展開です。

＜上昇要因＞
・急ピッチな下落による自立反発

＜下落要因＞
・急激な為替変動（円高方面）
・3本の移動平均線を下回っている
・10日の米大統領候補の党首討論会