＜先週の動き＞

緊迫した中東情勢を背景に、週初から値動きの荒い展開となり、最終的には前週末比で下落して取引を終えました。

週明け9日に一時51,400円台まで急落する場面があったものの、週央にかけては押し目買いが入り、11日には55,025円まで回復するなど持ち直す動きも見られた。

もっとも、週後半は再び利益確定売りが優勢となり、週間では約1,800円安となった。

週を通じては、高値圏にあった日本株の過熱感に加え、アメリカによる対イラン軍事作戦もよる地政学リスクへの警戒感と原油価格の上昇が投資家心理を冷やし、指数の上値を抑える要因となっています。

一方で、週央には押し目買いが入り、半導体関連や輸出株を中心に下値では一定の買い需要も確認された。

＜今週の動き＞

今週も海外要因を中心に不安定な値動きとなる可能性が高い。

足元では中東情勢の緊迫化を背景とした原油価格の上昇や、米国株の軟調な動きが投資家心理の重荷となっており、実際、週明けの東京市場は米国株安の影響を受けて日経平均が下落して始まるなど、外部環境に左右されやすい地合いとなっている。

また、イラン情勢などを巡る中東の地政学リスクの高まりを受けて原油価格が上昇しており、エネルギー価格の上昇を通じたインフレ圧力や金利上昇への警戒感が株式市場の下押し要因となる可能性がある。こうした「原油高→金利上昇→株安」という連鎖への警戒感が今週の相場の重しとなりやすい。

さらに、週内には米連邦公開市場委員会（FOMC）が予定されており、金融政策の先行きに対する思惑が株式市場の変動要因となる。市場では政策金利は据え置きとの見方が多いものの、声明文や経済見通し、パウエルFRB議長の会見内容によっては、米長期金利や為替市場を通じて日本株にも影響が及ぶ可能性がある。

このような環境を踏まえると、日経平均は短期的に上値の重い展開が想定される一方、下値では押し目買いも入りやすく、方向感に欠ける神経質な相場となる公算が大きい。特に海外情勢や米金融政策への警戒感が強まる場合には調整圧力が強まる可能性がある一方、米株市場の落ち着きや円安進行が進めば、輸出関連株を中心に反発余地も残されている。

 

 

【日経平均株価（日足チャート）】

※移動平均線は、25日（緑色）、75日（赤色）、200日（紫色）を表示。

※RSIのパラメータ値は14。売られ過ぎ20％、買われ過ぎ80％で表示。

 

日経平均株価は、75日移動平均線で踏みとどまるかに注目が集まります。

依然として200日移動平均線の上に位置しており、長期的な上昇トレンド自体は維持されています。

下落の目途は節目となる50000円で、さらに下落する場合には、200日移動平均線付近の46,600円前後が次の下値目処になると考えられます。

オシレーター系指標であるRSIを見ると、まだ下落余地が残っている状況であり、さらなる下押しには注意が必要です。

RSIの50％以下は相場の弱さを物語っています。

 

 

 

＜上昇要因＞

・イラン戦争の短期終結と原油安

・RSIで売られすぎの水準20％あたりでの反発

 

＜下落要因＞

・イラン戦争の短期化による更なる原油高

・急激な円高