＜先週の動き＞

先週の日経平均株価は、外部環境の不透明感を背景に方向感に欠ける展開となり、上値の重い推移となった。

週初は米国株の下落や中東情勢の緊迫化を受けた原油価格の上昇などが嫌気され、投資家のリスク回避姿勢が強まり、軟調にスタートした。

週央にかけては、押し目買いや自律反発の動きが見られたものの、買いの勢いは限定的にとどまった。

特に、週内に控える米連邦公開市場委員会（FOMC）を前に様子見ムードが強まり、積極的な上値追いは抑制された。

また、FOMCの結果やパウエルFRB議長の発言内容を巡る思惑から、米長期金利や為替の動向に対する警戒感も強く、これらが株式市場の重しとなった。

加えて、中東情勢を巡る地政学リスクや原油価格の動向も引き続き不透明要因として意識され、投資家心理の改善を阻む要因となった。

一方で、下値では半導体関連株や輸出関連株を中心に押し目買いが入り、相場を一定程度下支えした。円高進行が一服する場面では買い戻しの動きも見られ、相場の下値は限定的となった。

この結果、日経平均は一進一退の値動きとなり、外部環境に左右されやすい不安定な地合いの中で、方向感に欠ける1週間となった。

＜今週の動き＞

米国とイスラエルによるイラン攻撃から約3週間が経過したが、中東情勢を巡る不透明感は依然として高く、今週も海外要因を背景に日経平均株価は不安定な値動きとなる可能性が高い。原油価格の高止まりやそれに伴うインフレ圧力への警戒感は、米金利動向を通じて株式市場の重しとなりやすく、投資家心理は引き続き慎重姿勢が優勢とみられる。

もっとも、日米首脳会談が波乱なく通過し、一定の成果が確認されたことはポジティブ材料といえる。

これを受け、対米投資関連や政策恩恵が期待される銘柄を中心に、押し目買い意欲が強まりやすい局面も想定される。

加えて、3月27日には配当権利付き最終売買日を迎えることから、高配当利回り銘柄を中心に需給面での買い支えが意識されやすい。特に短期資金による配当取りの動きが下値を一定程度支える可能性がある。

一方で、権利落ち後の動向には留意が必要である。

原油価格の上昇などを背景に新年度の企業業績見通しには不透明感が残っており、高配当利回り銘柄についても権利落ち分を早期に埋める展開とはなりにくいと考えられる。加えて、海外情勢や米金利動向次第では、利益確定売りが優勢となる局面も想定される。

 

以上を踏まえると、今週の日経平均は下値では配当取り需要や押し目買いが支えとなる一方、上値では外部環境の不透明感が重しとなり、方向感に欠ける神経質な展開が続く公算が大きい。

 

【日経平均株価（日足チャート）】

※移動平均線は、25日（緑色）、75日（赤色）、200日（紫色）を表示。

※RSIのパラメータ値は14。売られ過ぎ20％、買われ過ぎ80％で表示。

 

日経平均株価は、75日移動平均線近辺での下値支持が維持されるかが注目される。現状では200日移動平均線を上回って推移しており、長期的な上昇トレンドは維持されている。

目先の下値目処としては心理的節目である50,000円が意識され、これを下抜けた場合には、200日移動平均線付近の47,400円前後が次の下値水準として想定される。

一方、オシレーター系指標であるRSIは依然として低下余地を残しており、短期的には下押し圧力が継続する可能性がある。

特に50％を下回る水準は相場の弱さを示唆している。

足元の下落は値幅としては大きく見えるものの、騰落率の観点では過度な売られ過ぎ感は乏しく、テクニカル面からは調整余地が残されていると考えられる。

 

 

 

＜上昇要因＞

・日米首脳会談の結果を巡る国内外での評価改善

・イラン情勢の早期沈静化観測を背景とした原油価格の下落

・配当権利取りを目的とした買い需要の高まり

 

＜下落要因＞

・イラン情勢の不透明感継続や長期化懸念を背景とした原油価格の上昇

・為替市場における急速な円高進行